2026/5/19
周南の工場夜景、その光と煙の裏側にある歴史とは

周南についてまだ知らないことを教えて欲しいです。
キュリオす
周南市は、徳山湾の天然の良港を活かし、海軍燃料基地から発展した重化学工業都市である。個々の企業が連携し、自家発電や水素副生といった独自の強みを持つ一方、公害対策や水資源問題にも取り組んできた。その歴史と現代の課題が、工場夜景に映し出されている。
山口県周南市の徳山湾に面した一帯に立つと、巨大なプラント群が目に飛び込んでくる。複雑に絡み合う配管、高くそびえる煙突、そして昼夜を問わず立ち上る白い煙。この光景は、周南が「コンビナートの街」として広く知られる所以だろう。しかし、なぜこの瀬戸内海の穏やかな湾岸に、これほどまでの重化学工業が集中し、発展を遂げたのか。その問いの裏には、一般的なイメージだけでは捉えきれない、この土地固有の歴史と、そこに暮らす人々の選択が隠されている。
周南の産業史は、明治時代まで遡る。日露戦争勃発後の1905年(明治38年)、旧日本海軍は石炭燃料基地として「海軍煉炭製造所」を徳山に設置した。山口県内で候補地が検討される中、徳山湾の優れた港湾条件が評価された結果である。徳山出身の陸軍大臣、児玉源太郎の尽力もその誘致に影響したとされる。
その後、海軍煉炭製造所は大正時代に「海軍燃料廠」へと改組・拡張され、石炭から石油へのエネルギー転換に伴い、海軍の軍需用石油精製拠点としての役割を担うようになった。太平洋戦争末期の1945年(昭和20年)には、徳山海軍燃料廠は空襲により壊滅的な被害を受けたものの、この軍事施設としての歴史が、戦後の周南コンビナートの形成に決定的な影響を与えることになる。
戦後、GHQによる非軍事化が進む中で、海軍燃料廠の跡地払い下げを受けた出光興産が、1956年(昭和31年)に当時日本最大規模の徳山製油所の建設に着手した。これが周南における石油コンビナート形成の口火を切った。さらに、この地域には大正時代から苛性ソーダなどのソーダ事業を展開していた徳山曹達(現・トクヤマ)や東洋曹達(現・東ソー)といった企業が既に立地しており、これら既存の基礎化学産業が、後に石油化学コンビナートと連携し、独自の発展を遂げる基盤となったのだ。
周南コンビナートの発展を支えた第一の要因は、徳山湾が持つ地理的優位性にある。笠戸島や大津島などに囲まれた徳山湾は、水深が深く穏やかで、大型船舶の入港に適した天然の良港だった。この地の利が、重化学工業の原材料となる原油や鉱石の大量輸入、そして製品の効率的な海上輸送を可能にした。
コンビナートの形成過程には、いくつかの特徴が見られる。全国の主要コンビナートが財閥系や同一資本グループによって主導される例が多い中、周南では個別の企業が混在する形で集積が進んだ。出光興産が石油精製で供給するナフサなどの基礎原料を、トクヤマや東ソーといった化学メーカーが受け入れ、さらにその製品を加工するプラスチック原料メーカーや合成ゴムメーカーなどが集積することで、多角的な産業連鎖が築かれていったのである。
特に注目すべきは、コンビナート内の企業による自家発電能力の高さだ。苛性ソーダの製造には電気分解による大量の電力が必要となるため、トクヤマや東ソーなどの企業は、安価で安定した電力確保のために大規模な自家発電設備を導入してきた。その発電量は、他の主要コンビナートと比較しても突出しており、国内第2位の四日市コンビナートの約1.8倍にも達するという。さらに、この苛性ソーダ製造の電気分解工程からは、高純度の水素が副生される。山口県は、この副生水素の発生能力において国内第1位を誇り、周南は水素エネルギーの供給拠点としての潜在力も有しているのだ。
日本には多くの石油化学コンビナートが存在するが、周南コンビナートはいくつかの点で独自の歩みを見せてきた。例えば、戦後の高度経済成長期に国策として工業整備特別地域に指定され、計画的に発展したコンビナートが多い中で、周南の工業集積は、明治期の海軍燃料基地という軍事的な背景から始まり、戦後にその跡地利用と既存のソーダ産業が結びつく形で発展した経緯を持つ。特定の財閥や企業グループが全体を牽引するのではなく、出光興産を核としつつも、個々の企業がそれぞれ独立して立地し、原料供給と製品連携によってコンビナートを形成していった点は、他の地域とは異なる柔軟な発展形態であったと言えるだろう。
また、急速な工業化が進む昭和30年代半ばから、周南地域でも大気汚染や水質汚濁といった公害問題が顕在化した。しかし、当時の旧徳山市や旧新南陽市は、1964年(昭和39年)に「大気汚染防止対策委員会」を発足させるなど、公害対策に早期から取り組んだ。市民、企業、学識経験者、行政が一体となって協力し、公害防止協定の締結や法整備を進めた結果、著しい環境改善を実現し、健康被害を未然に防いだ経緯がある。この多主体連携による公害克服への取り組みは、一部で行政主導や企業責任が問われる形となった他の工業地域と比較しても、市民社会の役割が強く表れた特徴的な対応と言える。ただし、徳山湾の赤潮や光化学オキシダントなど、現在もなお環境課題は残されている。
さらに、前述の自家発電能力の高さや、苛性ソーダ製造に伴う高純度水素の副生量は、周南が持つ独自の資源特性である。これは、単にエネルギーを消費するだけでなく、自らエネルギーを生み出し、さらに新たな資源を創出するコンビナートとしての自律性と潜在力を示している。他の地域では、外部からのエネルギー供給に依存する度合いが高いケースも少なくないが、周南は内部でのエネルギー循環と資源創出において、際立った特性を有しているのだ。
2003年(平成15年)に徳山市、新南陽市、熊毛町、鹿野町が合併して誕生した周南市は、その広大な市域に多様な顔を持つ。臨海部のコンビナート群は今もなお地域経済を牽引する一方で、そのすぐ沖合には瀬戸内海国立公園に指定された島々が浮かび、北部には中国山地の豊かな自然が広がる。工場群の隣接地に漁港や農地が存在し、工業と農林水産業が共存する独特の風景が見られる。
近年では、この工業地帯の夜景が「周南工場夜景」として観光資源となり、「日本夜景遺産」にも認定された。晴海親水公園などから眺める水面に揺れる光の群れや、クルージングで間近に見上げるプラントの壁は、かつての産業景観が新たな価値を持つ現代の姿である。
しかし、その発展の裏には新たな課題も存在する。特に、慢性的な工業用水の不足は、企業が生産拠点の海外移転を検討する要因にもなり得る。これに対し、周南市は下水処理水のリサイクルや工場排水と下水処理水の統合による造水実証研究など、水資源の循環システム構築に向けた取り組みを進めている。さらに、国内有数の副生水素発生量を活かし、「水素サプライチェーン」の構築を通じて脱炭素社会への貢献を目指すなど、持続可能な産業都市としての進化を模索している。
周南市を訪れる時、その圧倒的な工場群の夜景に目を奪われる観光客は多い。しかし、その光と煙の向こう側には、単なる巨大な産業集積地という言葉だけでは語り尽くせない、百余年にわたる土地の歴史と、それに向き合ってきた人々の痕跡が横たわっている。
徳山湾の地理的優位性を見出した海軍の選択が、後の工業化の起点となり、戦後の復興期には、既存のソーダ産業と石油化学が独自の連鎖を築き上げた。他の工業地帯とは異なる、個々の企業が連携し、自ら発電し、水素を生み出すというその発展の自律性は、この地の産業が持つ粘り強さを示している。また、公害問題に市民、企業、行政が一体となって立ち向かった歴史は、経済的な利益だけでなく、環境との共生を模常に問い続けてきた周南の姿勢を物語るだろう。
現代の工場夜景は、単なる美しさだけではない。それは、過去の軍事拠点から、戦後の復興、高度経済成長、そして環境問題への対応を経て、脱炭素社会へと向かう現在進行形の産業の営みが、光となって可視化された姿なのだ。この光景は、周南が直面してきた課題と、それらに挑み続ける意志を静かに語りかけている。

ゆーたなかお
キュリオす開発者。ひとり編集長。
旅と食が好き。どこにでもいます。